動画の活用でDXをさらに倍速化！効果的な方法とは？ - 映像制作・動画制作会社 － ARTSTECH(アーツテック)

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、企業がデジタル技術を活用してビジネスモデルや業務プロセスを革新する取り組みです。

DXの目的は、顧客や社会のニーズに応え、競争力を高めることです。

デジタル技術の進展により、生産性向上やコスト削減だけでなく、新しい価値の創出や市場機会の拡大が期待できます。

 

IT化とDXの違いとは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）とIT化は、どちらもデジタル技術を活用する取り組みですが、

目的や対象、実施規模などが異なります。

 

IT化（情報技術の活用）の目的は、既存の業務プロセスの生産性を向上させること。

対象は、社内業務や社内ユーザーです。

実施規模は、部署ごと・拠点ごとにスモールスタートすることも可能です。

実施期間は短期でも実施が可能です。

 

DX（デジタルトランスフォーメーション）の目的は、ビジネスモデルや事業を根本的に変革し、

新たな価値を創出することです。

社内だけでなく顧客をはじめとした社外関係者も対象となっております。

実施規模は、全社的な取り組みとなります。

期間としては長期的な取り組みとなります。

 

 

なぜここまでDXが注目されるのか！？

その背景として、

経済産業省が2018年に発表した『DXレポート』にて、「2025年の崖」という問題が指摘されたからです。

「2025年の崖」とは、各企業がレガシーシステムを保有し続けることによりDXを実現できなかった場合、2025年以降には経済的損失が最大で年間12兆円にも及ぶリスクのことです。

この2025年の崖問題を回避するために、レガシーシステムからの脱却を目指すDXの推進が叫ばれているのです。

 

このレポートの発表を契機に、日本のビジネスシーンの様々な場面で「2025年の崖」が話題となり、DXに取り組む企業が増えてきているのです。

 

動画をDX推進に活用するメリットとは？

動画をDX推進に活用するメリットは、5つあります。

 

・動画制作費用が全体的に下がっており動画を活用しやすい

・テキストや静止画よりも短時間で多くの情報を伝えられる

・動画時代となっているため、多くの人々にコンテンツを見てもらえる可能性がある

・時間や場所を選ばずに情報を伝えられる

・分析ツールを活用したマーケティングで、DXを加速できる

 

 

それぞれのメリットについて、下記解説していきます。

 

 

・動画制作費用が下がっているので動画を活用しやすい

昨今では技術の進歩により、ひと昔前よりも動画制作の費用感は下がってきています。

ナレーションではAIナレーションが活用され始めたり、簡易的な動画であれば動画制作ツールを使って簡単に自社内でも動画制作が可能になっています。

 

また、昨今では動画時代に突入し、動画制作会社も増えてきています。

クオリティの部分はまちまちですが、外注の際でも数万円〜で制作できる動画制作会社が増えてきております。

 

 

・テキストや静止画よりも短時間で多くの情報を伝えられる

情報伝達能力を表す例えとして、画像は文字の7倍、動画は文字の5000倍情報を伝えられるといわれています。

また、ある研究では、1分間の動画から伝わる情報量は、文字に換算すると180万語になるとの結果も出ています。

※アメリカの調査会社、Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士が2014年4月に発表した研究結果より

 

短時間でより効率的に情報を伝達できる動画は、DXにおいて効果的なコンテンツだといえるでしょう。

 

 

・動画時代となっているため、多くの人々にコンテンツを見てもらえる可能性がある

コロナ禍の影響もあり、人々の動画視聴時間は増加傾向にあります。

ニールセンデジタル株式会社が行った研究結果では、スマートフォンからの月間動画視聴時間は2015年からの5年間で約4倍になっていることがわかっています。

参考：https://www.netratings.co.jp/news_release/2019/11/Newsrelease20191121.html

 

多くの方々が動画を好む現代になっており、動画から情報を得ることに慣れてきている傾向があります。

「動画」というコンテンツが好まれているため、DX推進において動画を活用することは効果的であるといえます。

 

 

・時間や場所を選ばずに情報を伝えられる

対面での営業や実演では、取引先や消費者が目の前にいる必要があるため時間や場所が限定されます。

そこで動画を活用することによって、時間や場所にとらわれず情報を伝えることができるようになるのです。

また、対面での場合は一度きりですが、動画であれば何度でも視聴でき、好きな場所・好きな時間に確認ができるというのもメリットです。

 

 

・分析ツールを活用したマーケティングで、DXを加速できる

動画の視聴者の属性や動向を分析することで、よりDX推進のスピードを高められます。

動画を配信するプラットフォーム上の分析機能を活用すれば、視聴している属性や視聴時間、離脱ポイントなどを分析することにより、次回動画への改善を行うことが可能です。

ただ単に動画を作って配信するのではなく、このようなツールを活用することによって動画のどこにポイントを持ってくるべきなのか、離脱ポイントの改善、など、気をつけるべきポイントを理解することができます。

 

 

DX動画の手順とは？

◆各業務にてDX動画が活用できないか確認する

まずは動画が活用できる業務の洗い出しから行います。

 

例えば、対面で行わないといけない、という既成概念のある「営業」にDX動画を活用することで大幅にDXが推進できます。

 

 

◆動画活用のための人材を確保・育成する

DX動画を活用し続けるためには人材が必要になってきます。

動画によるアプローチは一回制作したら終わりではなく、時勢の変化やユーザートレンドの変容、自社のビジネスの動向に合わせて制作や改善をすることが重要です。

動画活用ができれば、DX動画の制作そのものは外注することも可能です。

どのような動画が何の目的で必要なのかを考えて企画・運用できる人材を育てていくと成功につながります。

動画制作の知識も重要ですが、マーケティングや営業の理解がある人材を育てて専門化すると効果的です。

 

 

◆動画を活用するシーンの優先順位を決める

DX動画の活用シーンは多岐にわたっています。

すべてのシーンに活用できる一本の動画を制作するということは難しいです。

シーンに合わせて最適化された動画を制作することでパフォーマンスが上がります。動画を制作して活用するには費用がかかるので、優先順位を決めて順次取り組むのがおすすめです。

段階的にDX動画の制作を進めることで、自社でのノウハウも手に入ります。

制作した動画の配信を通して成功・失敗のポイントを確認し、課題を踏まえて次の動画を企画・制作すると費用対効果の高い動画を継続的に生み出せるようになります。

 

 

◆動画を作れる環境を整備する

動画を使ったDXでは、企画・撮影・編集のできる人材が欠かせません。

動画の目的や種類によっては専門性が高く、外注がよい場合もありますが、内部の業務改革が目的であれば社内で人材を育てるほうがよいでしょう。

企業側でも、動画制作のためのノウハウやツールの提供、動画に関するルールの整備など、社内の環境整備を進めていくことで動画を活用する企業風土を作り、育てていくことが大切です。

 

 

 

DX動画が活用できる業種とは？

• 営業

営業マンがカタログを持って製品説明をするよりも、DX動画に情報をまとめ1分〜3分の動画を視聴いただくことで納得して契約してもらえる可能性を切り拓けます。

 

商談でもDX動画をベースに話を進めることで、スムーズに交渉に進むことが可能です。

 

 

• 採用活動

採用活動では、会社説明会などで何度も同じ内容を説明する必要があります。

採用動画を制作することで、業務負担を減らせます。

また、採用担当者によって会社の説明の仕方が変わり、受け取る側の印象も変わってしまうことがありますが、採用動画があれば、情報は一貫して伝えることが可能になります。

 

 

• 社員研修

新卒採用や中途採用、定期的な研修などの社員研修では動画をさまざまな形で活用して、研修のDXを実現できます。採用時の研修では社内規程の説明などの共通内容が多いので、動画を視聴して学んでもらうと効率的です。部署や職種ごとの入社時研修も、動画にすれば同じ内容の研修を全員におこなえます。後で視聴し直して復習することもできる点もメリットです。

 

 

• コールセンター・カスタマーセンター

動画は社内・社外のサポートに活用できます。

 

顧客から自社サービスの使い方などに問い合わせがあった際、言葉で説明すると時間がかかってしまったり、全てを理解することは難しい場合もあります。

そこで動画上で説明をすることによって、顧客の理解度も上がります。

また、社内でのヘルプデスクでも、システムの使い方が分からないといった問い合わせがあった際に、説明する内容を動画にしておくことで業務負担を軽減することができますし、誰が対応しても同じ水準での対応が可能となります。

 

動画を活用してDXを推進していくためのポイントとは？

◆動画を活用できるシーンを検討する

上記で紹介したように、動画を活用できるシーンはさまざまありますので、まずはどこの業務で動画を活用することができるのかを検討してみてください。

動画は凡用性が高いので、一度動画を制作してしまえば、長く使用することも可能ですし、その分社員の業務負担を減らすことが可能です。

最近では、簡単な動画であれば動画ツールを使って動画制作も可能ですし、安く制作できる動画制作会社も多くいますので、一度動画制作会社に問い合わせてみても良いかもしれません。

 

 

◆DX動画推進チームを立ち上げる

動画を今まで活用してこなっかった企業がいきなり動画を活用するとなると、想定していたように進まないケースも出てくるかと思います。

専任のチームを立ち上げることによって、社内の方向性も見えてきますし、そもそも動画を活用するという意識を浸透させていくことにつながります。

 

 

◆動画制作環境を整える

DX動画は一度作って終わり、というわけではなく何本も制作する必要があります。

また、その中で修正しなくてはいけない場面も出てくるかと思います。

社内で動画制作のチームがあれば、その中で動画ツールを使って制作・修正を重ねていくことが可能になります。

制作した動画から、どれだけの効果を得られたのか、またそれを次回に活かすためにはどうしたら良いのか、など常に検討していく必要がありますので、

PDCAを回せる環境をまずは整えることが大切です。

 

 

 

まとめ

さまざまな場面でDX推進が行われている現代で、動画を活用してDXを推進していこうと考えている企業さまも少なくないと思います。

ですが、今まで動画を活用してこなかった企業さまや、社内に動画推進チームを作ることができない企業さまもいらっしゃると思います。

DX動画を活用して、業務効率化を図りたい、とお考えの方は、是非一度弊社までご相談くださいませ。

 

（アーツテックスタッフ）