動画制作の企画書の作り方・考え方をプロが解説!

動画制作の企画書の作り方・考え方をプロが解説!

2022.04.28 (Thu)

動画制作の企画書の作り方・考え方をプロが解説!

「動画のクオリティは企画書で決まる」といっても過言ではありません。企画は動画制作においてもっとも重要な設計図です。この記事では、動画制作の未経験者でもわかる企画書の書き方から、動画の企画ならではの考え方まで、プロの視点からご解説していきます。

 

動画制作の企画書とは?

動画制作の企画書とは、どんなものでしょうか。それは、動画の作成における方向性を示し、目的を達成するための計画をまとめたものです。企画書はクライアントと制作側が、動画のイメージを共有するためにかならず必要となるものです。

 

動画制作の企画書に含める要素

視聴者にどういった影響を与えられるかを考え、目的・目標・ターゲットを決めるところから始まります。

目的・目標・ターゲットを間違えると、全く見当違いの動画ができあがります。企画書は視聴者が実際に利用する状況を細かく設定し、時にはマーケティングし、商品やサービスを使うイメージを具体的に想像できるまで、突き詰めていく必要があります。

 

目的

「動画を制作し、何を成し遂げたいのか」目的を明らかにすることがポイントです。

 

例えば「自社の認知度を向上させたい」「ブランドイメージの向上を図りたい」「登録会員数を増やしたい」など、具体的な目的とゴールを提示することで、動画制作にかかわる全員で同じ方向に向かい進むことができます。

 

目的とあわせて「動画を観た人がどんな行動をとってほしいか」も考え、動画に盛り込むべき要素や内容が見えてくるでしょう

 

 

 

目標

目的を達成するために、ゴールとなる「KPI」を設定しましょう。

KPIを設定していないと、動画を観たことによって増えたユーザー数が100人だったとしても、1万人だったとしても、今回の「目的を達成した」ことになってしまいます。

 

具体的な数値目標を掲げて、より記憶に残る印象的な動画にするためにはどうすればいいか考えたり、アクションを促す演出を入れたりと、ABテストで効果測定を図るなど、試行錯誤でゴールに向かって動画制作を進めることができるでしょう。

 

 

 

 

ペルソナ・ターゲット

この動画は「どんな人に観てほしいか」を考慮することがとても大切です。

たとえば、既存の顧客向けであるのか、または新規の顧客向けであるのか、男性か女性なのか、年齢層は?それぜれで伝えるべき要素やメッセージは大きく異なります。

 

また、採用活動のツールとして活用するなら、新卒のみがターゲットなのか中途もターゲットなのかを明確にすることが不可欠。人材のミスマッチを防ぐためにも、自社の理念やビジョン、今後の展望、求める人物像についてもしっかりと伝えましょう。

 

 

 

動画制作の企画書の考え方・作り方

 

①目的・ターゲットを整理する

具体的な目的とターゲットは動画制作の要です。まずは初めの段階で明確にする必要があります。

例えば、今回の目的はブランディングなのか、採用向けなのか。ターゲットの趣味嗜好、年齢やジェンダーなどさまざまな要素を整理してより具体的に伝えたい目的とユーザー像を明らかにしていきます。

 

 

②目標を決める

具体的な数値で目標を定めましょう。マーケティング用語で「KPI」。KPIは認知・検討・購買に分かれます。様々な項目で目標達成の数値を設定することで、目的を達成するための中間目標を設定できます。効果検証の専用ツールを使うことで作業を効率化することが可能です。

目標を定めていることで、動画配信後は複数の動画をABテストで細かく分析し、クリエイティブごとの効果を見極め、施策を行っていくことができます。

 

③メッセージを絞る

伝えたいメッセージを絞ることで、重要なことだけをしっかりと視聴者に伝えることができます。また、ストーリーのないダラダラとした動画は、当然ですが避けられる傾向にあります。伝えたいことがたくさんあって、それを詰め込んでも、伝わらなければ意味がありません。「伝えたい」を「伝わる」に変換し、最も伝えたいことを、しっかりと視聴者に届けることが重要です。

 

「Loving skin, embracing myself」Skin Careプロモーション動画

 

 

 

 

④配信媒体を決める

「動画の掲載先」を決定します。

動画の掲載先は、自社WEBサイトや、オウンドメディア、テレビCM、動画配信サービス内の広告やSNS、動画投稿サイトなど多岐に渡ります。それぞれで公開できる動画のスタイルや動画サイズ、視聴者に適した尺などが異なり、SNSひとつとってもバリエーションが多く、慣れないうちは迷いがちです。

 

一例としてYouTubeの動画広告を上げますが、複数の種類があり、出稿料や動画の尺、掲載される効果などに大きく差があります。ねらいどおりの動画で効果的に訴求するためには、数多の選択肢の中から最適な掲載先を見極めなければいけません。さらにそのメディアで映える内容にする必要があります。

 

掲載先によって視聴者の層も異なるため、狙ったターゲットと親和性の高いプラットフォームを選ぶことが重要です。ターゲットの生活スタイルから、動画を視聴しやすい時間帯も分析しておくことが大事です。このようなマーケティングは専門のマーケティング担当にお任せするか、制作会社によってはそのような提案も込みでやってくれるところもあります。

 

 

 

⑤大まかな構成イメージを作成する

テキストだけでは、どうしても伝わる度合いが低くなります。絵コンテなど、仕上がりがイメージできる書類が必要です。挿絵や写真に説明文やシーンごとの秒数を記入した、動画の流れがわかる書類です。クライアントとのイメージを共有し、また、制作スタッフ間のイメージ共有に使用します。

 

 

以上の5つの要素が基本設計となります。

 

動画制作という言葉を聞くと、主な仕事は「撮影」や「編集」などが頭に浮かぶ方も多いのではないかと思います。もちろんそういった部分も大切な一部ではありますが、動画制作の肝となるのは、「企画」です。企画が動画制作における成否の9割を担うと言っても過言ではありません。

 

 

 

まとめ

 

通常、映像制作の中で重要な「企画」は、通常、広告代理店が担います。出来上がった企画に則り、動画制作会社が撮影をおこなっているのが現状です。しかし弊社は、創業以来広告代理店を通さずにクライアント直受けにこだわり、企画から動画制作までワンストップで行ってまいりました。

 

映像制作会社としては珍しく、企画制作も承ることで、数々のブランディング向上や売り上げを達成してきたと自負しております。「どうしたらキレイな映像が作れるのか?」を超えて、「どうしたら、自社商品が売れるのか?」を実現します。企画に関するお悩みは、是非弊社までご用命ください。まずは無料で見積もりさせていただきます。

 

 

 

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